早わかりヨコレイ

「ひと」 「もの」 「地球」に優しい食品流通のエキスパート

冷蔵倉庫事業と食品販売事業の2つの事業で
日本の食を支える企業です。

冷蔵倉庫事業

多種多様な食品の保管・物流ニーズに対応できる冷蔵倉庫を全国各地に展開し、高品質なサービスを提供

食品販売事業

全国に営業所を展開し、国内・海外の産地から高品質な食品を仕入れる

ヨコレイのビジネス

調達・凍結

横にスワイプできます
輸入 Import / 輸出 Export

全国に営業所を展開し、国内、海外の産地から高品質な食品を仕入れております。
東北、九州の主要漁港で特別に買付できる権利を持っており安定定期な原料調達を実現しています。
また海外からは、例えばアメリカやブラジル、オーストラリアなどから豚肉や牛肉、鶏肉などを、北欧からはサーモントラウト、東南アジアや南米からはエビなどを仕入れています。このように、ヨコレイはさまざまな種類の食材を安定して調達できる仕組みを構築しています。

保管

ヨコレイは港湾や道路、産地、消費地など、食品の供給の要所に冷蔵倉庫を構えています。さまざまな場所に冷蔵倉庫を構えることで、お店や工場に早く届けられるようになったり、魚が獲れた場所や野菜が採れた場所の近くで、鮮度を保ったまま冷凍保管することで、品質を保つことができます。

自社の商品だけではなく、お客様の原料、冷凍食品などさまざまな食品を最適な温度、オペレーションで保管できる倉庫を50以上用意しています。

出庫・輸送

先端的なITシステムなどを活用し、出庫・輸送を効率的に行い、高品質で迅速な物流サービスを提供しています。
また日本全国にある冷蔵倉庫のネットワークを使うことで、物流業界の人手不足の課題に対応することも実現しています。

みなさまのもとへ

大手食品メーカーや、スーパーやコンビニなどの小売店、レストランや居酒屋などの外食店舗を通じて、皆様の食卓に「安全・安心」の食材をお届けします。

数字で見るヨコレイ

  • 創立

  • 資本金

    143 342万円

    (2025年9月末現在)

  • 国内冷蔵倉庫業界収容能力

    ランキング2

  • 冷蔵倉庫拠点数

    56

    (2025年12月現在)

  • 食品販売事業所数

    18

    (2025年12月現在)

  • 従業員数

    連結1,804 単独1,446

    (2025年9月末現在)

ヨコレイが選ばれる3つの理由

高品質なサービス提供を実現するヨコレイ品質

冷蔵倉庫事業と食品販売事業の両方において、高品質の商品とサービスを提供し、食卓に「安全・安心」を届けることを重視しています。
冷蔵倉庫内のオペレーションを自社社員が行うことで、貨物取り扱いや配置などの蓄積されたノウハウが代々伝承され、適切な温度管理と社員オペレーションによって高品質なサービスを提供しています。
食品販売事業では、仕入れから販売まで営業担当者が一貫して担当し、トレーサビリティを確保することで高品質を維持し、外部からの混入を防ぐフードディフェンスを徹底しています。

多様なニーズへの対応力

冷蔵倉庫事業では、多種、多量の商品を保管できる収容能力に加えて、国内外の各地にある拠点センターによって、顧客ニーズに合わせた最適な物流サービスを提供することが可能となっています。

また、食品販売事業では、産地・消費地に営業所を設置し、食品メーカーや仲卸業者のニーズに応え、加工食材や製品原料をタイムリーに供給できる対応力がヨコレイの強みとなっています。

グローバルに広がるネットワーク

冷蔵倉庫事業においては、日本国内の北海道から九州まで広範囲に物流センターを配置し、タイのバンパコン、そしてベトナムにも拠点を設立しています。これらの拠点を活用し、国内外で高品質な保管・物流サービスを提供しています。

一方、食品販売事業では、北米、ブラジル、豪州、タイなどから畜産品を、北欧や東南アジア、南米などから水産品を調達しています。国内においても、全国の生産地に営業拠点を構え、買参権を活かした独自の仕入れを行っています。調達した食材は、国内各地の自社拠点で輸入、輸出、保管、仕分け、凍結、販売などを一元管理し、その販売先は商社、仲卸業者、食品メーカー、外食産業、流通チェーンなど多岐にわたります。さらに、ASEAN、北米、欧州への販売も推進しており、グローバルな食のサプライチェーンを構築しています。

ヨコレイの環境への取り組み

ヨコレイは、オゾン層破壊などの要因となるフロン冷媒の段階的廃止、自然冷媒の採用を早期に実施するほか、太陽光発電パネルを設置した冷蔵倉庫の建設など、新エネルギーの導入にも積極的に取り組んできました。

環境を破壊しない自然冷媒による冷却システム
太陽光発電システムによりCO2を削減

ヨコレイのBCP(事業継続計画)対策

当社は自然災害や事故、不測の事態などに見舞われた場合でも、社員の安全確保と業務の継続のために、災害BCPを策定し、危機管理体制を整えています。その一環として、大規模地震発生を想定したシナリオ計画および詳細な行動計画を取りまとめた防災マニュアル「地震災害BCP」を策定しました。加えて、災害に強い冷蔵倉庫を建設し、対策を講じています。たとえば、太陽光発電システムとリチウムイオン蓄電池を導入し、停電時でも「蓄電による冷蔵倉庫の冷却」を可能としています。また、社用車には電気自動車(EV)を採用しています。太陽光発電システムと蓄電池を連携させた充電ステーションは、災害時に非常用電源として利用できます。

気仙沼ソーティングスポットの蓄電池
太陽光発電表示